クレジットカードとは

クレジットカード(Credit card)とは、商品を購入する際の決済(支払)手段の一つ。又は、契約者の番号その他が記載され、及び記録されたカードである。
クレジットカード会社が、会員に信用(credit)を供与するという意味で「クレジット」と名付けられている。

概要

クレジットカードは、利用代金を後で支払う後払(ポストペイ)である。この為、前払のプリペイドカードや即時払のデビットカードと異なり入会に際して審査が行われる
クレジットカードには、磁気ストライプによるものとICによるものがあり、ICで決済が行われた場合は、署名に代えて暗証番号の入力を行う事で決済を行う事が出来る。

ショッピングにおける仕組み

クレジットカードは、利用できる加盟店で、商品の購入に際しクレジットカードを提示すると、いったんクレジットカード会社が加盟店への支払いを肩代わりし、後でカード利用者へ代金を請求する仕組みである。流れは以下のとおり。また、右図も参照されたい(ここではノン・オン・アス取引で説明する。また、信用照会(オーソリゼーション)は省略した)[1]。

1.カード利用者は、カード加盟店でクレジットカードを提示する。
2.カード加盟店は、商品・サービスを、カード利用者へ提供する。
3.カード加盟店は、商品・サービス代金の伝票を加盟店管理会社(アクワイアラー)へ回す。
4.加盟店管理会社は、商品・サービス代金から加盟店手数料を差し引いた金額をカード加盟店へ一括で支払う。
5.加盟店管理会社は、取引情報を処理センターへ送る。
6.処理センターは、取引情報をカード発行会社(イシュアー)へ送る。
7.カード発行会社は、手数料を上乗せして商品・サービス代金をカード利用者へ請求する。
8.カード利用者は、商品・サービス代金をカード発行会社へ支払う。
9.カード発行会社は、商品・サービス代金からカード利用者紹介手数料を差し引いた金額を加盟店管理会社へ支払う。
カードの利用にあたってはクレジットカード発行会社へ信用照会が行われる。ここで承認が降りない場合(期限が切れている、限度額を超えている、支払いが遅れている等)、クレジットカードを使用することはできない。
米国や日本などでは、基本的にカード払い(但し1回払)でも現金払いでもカード利用者への請求額は同額であるが、イギリス、デンマーク、スウェーデン、オランダ、オーストラリアなどではカード取扱手数料(サーチャージ)の加算請求が認められている[2]。

クレジットカードを入手する為には、申込を行い審査を受ける必要がある。審査の基準はクレジットカードの種類やイシュアによって異なるが、特に米国においては、信用情報(クレジットヒストリー)が非常に重要となる。そのため、現金を多く持っていてもクレジットヒストリーが無い、あるいは返済状況が悪ければ、クレジットカードの取得は困難となる[3]。そのため、まずは与信を行わないデビットカード(チェックカードと呼ばれることもある)である程度クレジットヒストリーを築いた後、クレジットカードを取得することになる[3]。

国際ブランド

Visa
世界的にはMasterCardと並ぶ2大ブランド。日本においてはJCBの後塵を拝しており、現在もJCBに次ぐシェアは2位である。当初は住友クレジットサービス(現在の三井住友カード)を始とするVISAジャパン協会(現在のVJA)のみがカード発行及び加盟店の開拓を行っていたが、1987年のスペシャルライセンシー制導入後はVJ協以外の銀行系や信販系・流通系等の多くの企業と提携を行っている。

MasterCard
世界的にはVISAと並ぶ2大ブランド。「Euro Card」と提携(2002年に吸収合併)しているため、ヨーロッパ、特にドイツ語圏などで強いと言われていたが、現在では両陣営に同時加盟しているカード会社が加盟店開拓を行う事が多く、VISAが使える店舗ではMasterCardも使える為に、どちらも大きな差はない。日本においては、VISAが原則として直接加盟を認めていない非銀行系のカード会社へのブランド供与、CM攻勢などを積極的に推進する事によって勢力拡大を図っている。

American Express
「Amex」の通称でも知られる。カードのグレードに合わせ用意された豊富なサービスが特徴。「ゴールドカード」や「プラチナカード」、「ブラックカード(正式名称は「センチュリオン」)」の元祖といわれている。また、自社発行のカードにグレードに応じた利用限度額を設定していない[4]。実質の限度額を増やす条件には、支払い実績を作るか、資産の裏付けに応じること等があげられる。自社でカード発行を行うとともに、日本ではMUFGカード、クレディセゾンに、香港ではイオンクレジットサービスの現地法人に対してもライセンス供与を行っている。ローマ兵士のカードフェイスで知られる。日本国内では自社加盟店の他、提携先のJCBの加盟店でも使用できるために、日本国内における利用可能店舗数は上記の2社にほぼ並ぶ。

JCB
日本発の国際ブランドであり、また中国銀聯登場までは長らく世界で唯一米国系ではない国際ブランドだった。アジア各国を中心に加盟店を増やし、韓国や台湾、香港、シンガポール、マレーシア、タイなどではVISAやMasterCard並みの加盟店がある。また米国などでは加盟店開拓業務でAmerican Expressとの提携を行っている。ただし完全な相互開放ではない(加盟店側がオプションとして選択する形式)ので、加えて後述のDISCOVERとの相互開放提携を行っている。日本最大のカード会社のため日本での利用店舗数は最大規模を誇り、地方にカードはJCBしか使えない店も散在する。日本では自社およびJCBグループ(フランチャイズ)以外のカード会社にもライセンス供与(加盟店開放・ブランド発行会社)を行い、提携先を通じたカード発行も行われている。これらのカードも含め、2007年現在は日本でトップのシェアがある。

Diners Club
「世界で最初に登場した」とされる汎用型のクレジットカード。殆どの自社発行カードの利用限度額には一律に制限を設定していない[5]。また、ゴールドカード以下のグレードに値するカードは発行しておらず、入会時には高い属性が要求される。このためステータスが高いブランドの1つといわれている。長きにわたり独立系で加盟店は少なかったが、近年シティグループに属したことで、米国・カナダにおいてMasterCardとの提携が実現、また日本においてはJCBと加盟店開放契約(Amexと同様、完全開放ではなくオプション扱い)を締結、北米地域・日本における利用可能店は急速に拡大している。2008年4月、シティグループは(経営不振により)傘下のダイナースクラブ・インターナショナルをディスカバー・フィナンシャル・サービシスに売却。ディスカバーの傘下となった[6]。

wikipediaより
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大学生クレジットカードおすすめ

ニックネーム:大学生クレジットカードおすすめ
自己紹介:元クレジットカード会社社員による大学生の為のクレジットカードおすすめランキング。クレジットカードは非常に便利、学生クレジットカードの特権(年会費無料etc)を活かして、皆から支持されているクレジットカードを選びましょう。

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